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正常な日本人と不気味で邪悪な反日勢力を簡単に見分ける方法

政治
03 /17 2019
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秋篠宮眞子内親王殿下に

取り憑いた

超キモい小室圭について

深田萌絵さんと

杉並区議会議員

小林ゆみさんが語る




↑の動画を見れば

爆笑すると同時に


正常な日本国民

不気味で邪悪な反日勢力の違いを

一目で理解できます。

以下、↑の動画の要約








◆深田 

小室圭みたいな男は許せない


◆小林 

本当にイライラする


◆深田 

我が国の姫に

あんな男が

寄ってくること自体が

言語道断なんだけど、

そもそも、

あれ(小室)が

自分の女友達に寄って来たら

叩きつぶす。


◆小林 

私も叩きつぶす。


◆深田

おまえ(小室)が

結婚申し込んでくるんだったら

まず金稼げ。


◆深田 小林

眞子様の女友達も言ってやって

「そんな男はダメだ」って。

「男は

金稼がないと

ダメなんだ」って。


◆深田 

何が「海の王子」だ、

その前にオマエ就職しろ。




中略



◆小林ゆみ

(小室は)恥とか罪の概念を

感じてないような

顔をしてる。




後略







と、

これが

正常な日本人、

正常な日本国民の感覚です。


それに対して

一部週刊誌等は

「何故、

お二人の恋愛を

温かく見守ってあげないのか?」

「何故、

お二人の結婚を

外野が妨害するのか?」

とか妄言を垂れ流し、


反日売国の化身と化した

漫画家の小林パチのりや

田原総一朗のような

ダニ連中は


「『ダメな人だけど

私が尻を叩いて

立派に育てる』

と眞子様が

仰られれば済む話だ」云々

と喚き出す始末です。


眞子内親王殿下を

小室と結婚させたいクズどもは

テメエの娘に

娘の実家のカネ目当ての

ヒモみたいな奴が

寄ってきたときに

同じことが言えるのか

っていう話です。


今の我が国には

漫画家の小林パチのりや

反日左翼ジャーナリスト

田原総一朗のように

我が国の皇室に

どこの馬の骨か分からない

キモいキモい

ヒモみたいな輩を

潜り込ませたくて仕方がない

頭のおかしな連中が

大量に繁殖しています。

小室問題は氷山の一角です。

日本社会の

ありとあらゆるところで

小室問題と同じことが

起きています。


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政治
02 /11 2019
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トランプ政権の

対中国政策は素晴らしい↓






https://news.nicovideo.jp/watch/nw4752162

以下、↑の記事より抜粋引用





前略


西側社会が

受け入れられない

中国の所業


折りしもスイスで

開催されていたダボス会議で、

投資家ジョージ・ソロスも

同じようなことを言っていた。


彼の発言は

「習近平は開放社会、

自由社会の

最も危険な敵である」


という過激な部分が

新聞的には見出しにとられたが、

もう1つのポイントは

中国が最先端技術を使って、

人権弾圧を行っているという点を

非難している部分だ。


ソロスが言うには

「中国は世界唯一の

独裁国家ではないが、

最も豊かで、

最強の最先端技術をもつ政権であり、

中国の人工知能や

機械学習などは

監督管理ツールに使われている」

「習近平の指導下で、

中国は顔認識技術を含む

世界最先端のシステムを確立し、

国民の識別にこれを利用し、

政権に多大な脅威を

与えると思われる個人をはじき出し、

一党独裁国家の中国において、

至高無上の統治権威を打ち建てる

というのが習近平の野望だ。


中国は先進的な

監視監督科学技術を用いることで、

習近平は

開放社会の最も危険な敵となった」。

「中国はまさに

社会信用制度を建設し、

中国民衆を

コンピューターによって評価し、

彼らが

国家の脅威となるかどうか

によって

“処理”している。


このシステムが

いったん開始されれば、

習近平は完全に中国国民を

コントロールできるだろう」

人類の未来の幸福のために

使われるべき科学技術を、

人権弾圧、民族弾圧のために

使っていることは、

西側社会のエリート、

知識階級を

自任する人たちにとっては

看過することができない、

ということなのだ。




▲以上、引用終わり。



米国・民主党の熱烈な支持者で

反トランプ大統領の急先鋒であった

世界的な投資家

ジョージ・ソロスでさえ

「習近平の

チャイナ共産主義独裁体制が

人類の敵である」

という現実を認めました。


上記の記事にあるように

習近平チャイナ共産主義独裁体制は

チャイナの独裁体制にとって

脅威と見なす人物を

AI(人工知能)の

顔認証技術を使って割り出すという

恐ろしいことを考え出しました。


習近平の

チャイナ共産主義独裁体制によって

米国映画ターミネーターで描かれていたような

暗黒と恐怖の近未来が現実に

招来されようとしています。


日本の大新聞や大手マスコミは

チャイナの危険性を警告する

日本国民にとっても非常に重大な

ジョージ・ソロスの警告を

ほぼスルーしています。


日本のマスコミは完全に

習近平の

チャイナ共産主義独裁体制の

コントロール下にあります。


そして

今の日本の与野党の政治家や

国家公務員=官僚の中にも

狂気の独裁国家チャイナに

シンパシーを持つ

あるいは

チャイナ共産主義独裁体制から

金銭的な報酬を与えられ

チャイナのために働いている

狂人のような輩が

非常に数多く存在します。


1人でも多くの日本国民に

以上の現実に関して

伝えてください。

お願いします。


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私がトランプ大統領を支持する理由その四

政治
11 /18 2018
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トランプ大統領が戦っている

日米のリベラリズムの正体↓

(動画の六分三〇秒前後から)



以下の文章を

田中英道先生著

「日本人にリベラリズムは必要ない」

(KKベストセラーズ)から抜粋引用。

引用文中の()内は

ブログ主が補足



▼以下引用


前略


《グラムシ

(一九二〇年代の

イタリア共産党書記長

アントニオ・グラムシ)


労働者階級が幻想だと知ると、

革命の新兵として、

「歴史的に反主流とされる層、

経済的に虐げられた人々だけでなく、


(経済的に虐げられた人々

つまり

労働者階級、無産階級を

旧左翼、

社会主義、共産主義者は

救世主と呼び

暴力革命の担い手とする。)


男性に対する女性、

多数民族に対する少数民族、

犯罪者まで」

すべて含まれると考えた。


(今の日本でいうと

社会主義革命の担い手を

労働者から

在日コリアン、女性、

LGBT、犯罪者、精神障碍者

その他に置き換えたのが

全共闘、新左翼)

犯罪者が悪いのではなく、

犯罪を起こさせた

社会が悪いのだ、と。

中略

「新世代の若者はみな

疎外感に

もがき苦しんでいるからこそ」

犯罪に走るのだ。

「黒人や貧困、世の中の敗者」

脱落者こそが英雄なのだ、とー》

グラムシは

「まず、市民社会の文化を

下から変える必要がある」

と考えました。

そうすれば、

熟した果実のごとく

権力は自然と

手中に落ちてくるー。

そのために、

「芸術、映画、演劇、教育、

新聞、雑誌、さらに

当時の新メディアであった

ラジオ(今はTVですね)などを

一つひとつ丁寧に攻め落としていき、

革命に組み込んでいく」

ことを主張したのです。


「人々は徐々に革命を理解し、

歓迎さえするようになる」

とグラムシは考えました。

これが今日まで続いている、

「伝統と文化を破壊する」

という

リベラルの根底にある

思想なのです。



▲以上、引用終わり。


我が国でいうと

一九六〇年代に

日本の全ての大学で

日本を共産化すべく

暴力破壊活動に狂奔していた

全共闘(新左翼)くずれの

狂人のような連中↓と



同じような思想を持つ輩が

(「同じような思想」とは

簡単に言えば

「日本や米国は

悪い国で

チャイナや北朝鮮は

良い国」

という

狂った政治的スタンスを

意味します。

もちろん正面から

そんなことを

大声で主張すれば、

一般の日本国民から

「こいつ頭おかしいのか?」

と思われてしまうので

そんなことはしませんが、

日本のマスコミ関係者の

八割方は内心では

反日、反米、

親・全体主義独裁体制、

つまり

北朝鮮やチャイナのような

自国民大量殺戮の

殺人鬼のような

共産主義独裁体制が大好きで

与野党の国会議員や

次官クラスの国家公務員

地方自治体の首長の中にも

こういう

狂った政治的価値観を持つ

頭のおかしな輩が

恐ろしいぐらいに

ウヨウヨ存在する。

これが

今の我が国の現実です。)


今現在の日本の

野党のほぼ全て、

自民党の過半数ほどを占めていて

国家公務員、

すべての中央省庁にも


(外務省、財務省、文部省はおろか

宮内庁その他にも)


全共闘(新左翼)くずれの

狂人のような連中と

同じような思想を持つ輩が

売春斡旋バーに入り浸り

朝鮮学校の授業料無償化に

熱烈な情熱を持つ

文科省の元事務次官

前川助平は

氷山の一角でしょう。


https://open.mixi.jp/user/7049076/diary/1960605050


恐ろしいほど大量に

存在しています。

今現在、

安倍自民党が推進している

移民法案は元々、

旧民主党、

今の立憲民主党

その他の野党が

一千万人移民受け入れ構想

として

持ち出してきたものですが、

言うまでもなく

この移民法案も

左翼が看板を付け替えた

リベラル勢力の革命戦術

の一つで

移民を大量に

我が国に流し込むことで

左翼リベラルの理想である

(ドイツで今起きている↓ような)





「国境、民族の枠組の破壊」

「日本の治安の崩壊」


実現します。


そういう

リベラル勢力の革命戦術を

充分に知り尽くし

最も強硬に

リベラルの革命戦術を

全力で阻止しようと

戦っているのが

米国のトランプ大統領です。

それ故に私は

トランプ大統領を支持しますが、

我が国と米国社会の

ありとあらゆるところに潜り込んだ

リベラル勢力はトランプ大統領を

フェイクニュースで失脚させようと

日夜暗躍しているわけです。


今の安倍政権はもはや

リベラル勢力の操り人形にすぎず

「安倍の看板を掲げておけば

どんな売国法案でも通し放題」


だと

与党内、中央省庁内に潜り込んだ

売国リベラル勢力は

高笑いしています。

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私がトランプ大統領を支持する理由その三

政治
11 /15 2018
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https://www.iza.ne.jp/kiji/world/news/181113/wor18111308500005-n1.html


▼以下↑から抜粋引用。


米のINF全廃条約破棄で“沈む”中国

米トランプ政権が

INF(中距離核戦力)全廃条約の

破棄に動いている。

米国とソ連(現ロシア)で結ばれた

歴史的な核軍縮条約を

いまさら破棄する理由について

米専門家は、

狙いは露ではなく、

軍拡著しい中国を睨んだものだと

指摘している。

(岡田敏彦)




INF条約と中国

INF全廃条約は

東西冷戦末期の1987年に

米国と旧ソ連が締結した。

名称は「中距離核戦力」の

全廃とされているが、

実際には射程500~5500キロの

地上発射型の

弾道・巡航ミサイルの

開発と配備を禁止するもの。

そしてこの条約は

米と旧ソ連(現ロシア)の

2国間条約で、

中国は加盟していない。

実は中国は、

この条約で

米露二大国が開発を自重するなか、

弾道ミサイル分野を

飛躍的に拡充してきた。

「遼寧」などの空母や

ステルス戦闘機

「殱-20」(J-20)など

通常戦力の増備の陰に

隠れた格好だが、

弾道ミサイルだけでも

射程600キロのDF-15を

1000発以上、

射程800~1000キロで

日本全土を射程に入れ

核弾頭も搭載可能な

DF-16、

同2500キロのDF-21に

同1500キロの

巡航ミサイルCJ-10など。

沖縄どころか日本の主要都市全てを

核・非核のミサイルで

集中攻撃できる規模だ。




日本では中国の

こうした圧倒的な軍事力について

政治的に

見て見ぬ振りをする

向きが多いが、

米国では特に

DF-21シリーズを

問題視している。

なかでも米国空母を

近海に寄せ付けないことを

主眼とする

準中距離弾道ミサイル

「DF-21D型」は、

マッハ10(音速の10倍)の速度で

米空母を攻撃できるとされる。

その速度から

迎撃も不可能との分析もあり、

多くの米軍事専門家や

政治家が脅威を指摘。

中国の対米軍事戦略

「A2AD」

(接近阻止・領域拒否、

Anti-Access Area Denial)



象徴ともみられてきたミサイルだ。




ロシアではない

今回の米国による

INF条約破棄の動きは、

ロシアが条約に反して

巡航ミサイルを

開発してきたことに

端を発する。

具体的には

2008年に

条約の禁止対象である

巡航ミサイルの飛翔テストを

行ったことなどがあげられており、

トランプ米大統領は

「長年にわたり

(ロシアが)

同条約に違反してきた」

と強調している。

米国だけが約束を守るのは

不公平だというわけだ。




しかし、米外交専門誌

「ナショナル・インタレスト」

に論文を寄せた

米アジア社会政策研究所の

ネイサン・レバイン氏は、

「米国がINF条約から

脱退する理由は

ロシアでも核兵器でもない。

アジア太平洋での中国を

睨んだものだ」

と指摘する。

論文では、

中国がINFの枠外にあるため、

その制限対象である

巡航ミサイルや

中距離弾道弾、

そして「空母キラー」たる

最新の終末誘導装置を

備えた弾道ミサイルを

数多く配備しているとしたうえで、

米国はINF条約を守っており、

同種の兵器について

開発すらしていないことを

問題点としてあげている。

中国が人工島を建設し

軍事基地化している南シナ海など

西太平洋で

中国軍との“衝突”が生起した場合、

中国は中距離弾道ミサイルや

巡航ミサイルという

「長い槍」を持つのに、

米軍は短距離かつ旧式の

各種ミサイルしか

手にしていない実情を指摘し、

「脆弱な空母配備航空兵力は、

強力なA2AD兵器が

中国内陸から発射されても、

手も足もでない」

とする。

だが、

INFからの脱退で

事情は一変するとレバイン氏は述べる。

脱退すれば

「中国にとって悪夢のシナリオ」

が実現するというのだ。




悪夢のシナリオ

脱退によって米国は、

これまで凍結していた

中距離弾道ミサイルや

最新の巡航ミサイルの開発に進み、

最新のテクノロジーを

用いた兵器を

配備することが可能になる。

同じ長さで、

電子的な性能は上回る“槍”を

手にするのだ。

これにより、

高価でかつ

6千人もの兵員が搭乗する

原子力空母を

「危険な海域」に突入させるよりも

「はるかに安価に

制海権を維持できる可能性がある」

と強調する。

さらに核全面戦争への拡大も

抑止できるという。


後略


▲以上、引用終わり。


上記の記事を読んだ結果、

「トランプ大統領を

支持するしかない」

となるのが

正常な日本人。


「トランプは危険だ、

フェイクニュースで

トランプを潰せ」

となるのが

日本の反日左翼



反日コリア系勢力。


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私がトランプ大統領を支持する理由その二

政治
11 /10 2018
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↑の動画の

1時間11分23秒前後から

以下、要約引用





リベラルな自由民主主義の

国際秩序があって、

それを壊そうとしているのが

トランプだ

っていうような論調が

日本の主要メディアに

あるけれども、

現実は、

これまで存在した国際秩序を

壊そうとしているのは

中国とロシアであって、

その中国とロシアに対して

これまでの米国政権とは違う、

「力に頼る」ということも含めて

軍事力を増強して、

断固として対決していく

そこのところが

トランプ大統領の特徴で、

今の世界の情勢は

第二次世界大戦が終わってから

最大の危険な状態である。

アメリカが主導して作ってきた

既成の国際秩序が

根底からチャレンジをされ

揺るがされつつある。

揺るがしているのは

中国であり、ロシアである。

それに対して

オバマ政権の時から

そういう兆候はあったけれども、

「まあまあ

話し合えばわかるじゃないか」

ということで今まで来た。

そうすると

「話し合えばわかるじゃないか」

っていう態度は

ますます、

現状を壊そうとする勢力を

助長する。

中国は

南シナ海(に進出)

尖閣諸島のある東シナ海(に進出)、

その他フィリピンを恫喝する

ベトナムを恫喝する

一帯一路という

非常に野心に満ちた

中国の閉鎖された

非民主主義的な

国家経済の在り方を

外部に広めていくという

傾向が強いプロジェクトを打ちあげて

果てしなく膨張していくことを

もうこれは許さないぞというのは

トランプ政権が先頭に立って、

対決姿勢を

取り始めたんですけれども

この点に関しては

米国民主党の支持も

かなり強くあるんですよ。






トランプ大統領を批判している

日本のマスコミは常に

国家間の問題を

「話し合いで解決しろ」と言います、

そして実際に

日本のマスコミの大好きな

米国の

オバマ前米国民主党政権は

北朝鮮に対して

戦略的忍耐という

意味不明な融和的態度を

取り続けた結果

北朝鮮の核武装に

協力したわけです。

そして

チャイナやロシア、

イランに関しても

北朝鮮で起きたのと

同じようなことが水面下で

全世界的に

オバマの八年間で

劇的に進行したのです。


この最悪の

今の世界の状況を

トランプ大統領が八年間で

果たして食い止められるか?

非常に不安なわけですが、

この第二次世界大戦後

最も危険な今の

国際政治の状況下で

我が国を含め

議会制民主主義が

機能している国々の

リーダーである米国に

トランプ氏のような

大統領が出現したことは

本当に日本国民にとって

(米国民にとっても)

最大の幸運だったとしか

言いようがないにもかかわらず、

頭のおかしな

日本のマスコミ

米国のリベラルマスコミは

「言論の自由が存在せず、

独裁政権を批判できる

マスコミが存在しない、

さらに

議会制民主主義が存在しない

あるいは

議会制民主主義が

機能していない

頭のおかしな全体主義国家」

である

チャイナやロシア


水面下における

侵略的な行動には

ダンマリを決め込み、

言論の自由が無制限にある

米国のトランプ大統領を

ひたすら叩き、

トランプ大統領を

大統領の座から追い落とそうと

ひたすらフェイクニュースを

量産しているわけです。

これが完全な基地外でなくて

何でしょうか?


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多聞兵衛